核戦略構想の一種。確証破壊能力を米ソが互いに保有することにより，核戦争を抑止しようとする概念。なお確証破壊戦略構想は，損害限定戦略，すなわち核先制攻撃を受けたとしても，残存する戦略攻撃力，防空・対潜部隊，民間防衛などによりアメリカの人口と工業力に対する損害を局限するという戦略構想と対になって打出された。
～コトバンク
自身のノートに残っていた記載
相互確証破壊
敵の第一撃を吸収した後、報復攻撃によって相手国の軍事リソースの人口、経済力、工業力２０～２５％に致命傷を与える潜在攻撃力・報復力を持てば、先制大一攻撃を受けないという心理的核戦力行使ゲーム理論
その他の記載
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相互確証破壊とは、核戦略に関する概念・理論・戦略である。核兵器を保有して対立する2か国のどちらか一方が、相手に対し先制的に核兵器を使用した場合、もう一方の国家は破壊を免れた核戦力によって確実に報復することを保証する。
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2つの核保有国の双方が、相手方から核先制攻撃を受けても、相手方の人口と経済に耐えがたい損害を確実に与えるだけの核報復能力を温存できる状態。
日経新聞記事or資料
冷戦時代、米国と旧ソ連は相手から大規模な核攻撃を受けた場合、相手国を確実に破壊できる報復用の核戦力を、見つかりにくい潜水艦発射弾道ミサイル（SLBM）の形で保有した。その結果、米ソは互いに報復を恐れ先制核攻撃に踏み切りにくくなった。こうした「恐怖の均衡」状態を当時の核戦略家は「Mutual Assured Destruction（相互確証破壊、頭文字をとってMAD）」と呼んだ。
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