2048年米国大統領選を予測する

米国社会でWASP対ヒスパニック、アフリカン、アジア系が逆転する時

米国の伝統的政治風土である、共和党・民主党の二大政党を支えてきた最大の要素は、米国社会のマジョリティを構成するWASPの存在であることは、多くの政治系、社会科学系知識人が共有する認識である。

WASPとは。。

WASP(ワスプ)とは、White Anglo-Saxon Protestant（アングロ・サクソン系プロテスタントの白人）の略である。

メイフラワー（Mayflower)号は、 1620年イギリスからの最初の移民で、ピルグリム‐ファーザーズと呼ばれる清教徒を含む102人が乗り、北アメリカ大陸へ渡った帆船の名であり、その船上で、政治団体を結成し、平等な法律を制定することを盟約したメイフラワーの誓約書が結ばれたことが歴史に刻まれている。

米国移民の始まりであり、彼等とそれ以降の白人系移民の圧倒数が、White Anglo-Saxon Protestant（アングロ・サクソン系プロテスタントの白人）で、米国社会を構成した、政治的主導層の総評といえる。

世界覇権を獲得したWASPの米国だったが

絶対多数のWASPが米国社会の政治構造を構成した。　つまり、人種と信仰する宗教という2つの価値観を共有ででき、しかも政治的盟約であるメイフラワー誓約書で結ばれた単一文化を共有する政治的社会で単一の利益社会の中で、共和党と民主党という2大政党の枠組みで、政権交代があっても、基本的な価値観は共有できるとする社会が構築された。

その意味で、二大政党という枠組みは、上述のように、価値観を共有できる社会構造をベースにしており、ある時期、日本でその花火を打ち上げ、結果、全く対象的な政治構造をうちたてた特異な事例を日本政治に見ることができる。

ある人物が政権交代と二大政党を仕組み、日本政治を劣化させた

1994年の日本では、公職選挙法改正（政治改革四法のひとつ）で衆議院選挙において小選挙区比例代表並立制（小選挙区300、比例代表200）が導入され、1996年の衆院選から実施された。　

ちなみに当時の浅才で名高い日本の政治家は、その浅知恵故に米国的二大政党と政権交代の理想を夢見たようなものだろう。

1994年

kazanのメモ

以下は小欄のG社スプレッド仕様のメモの1994年を抽出したもの。

次のキーワードが並ぶので、時代背景が見えそうだ。　

つまり、時代は三角大福の時代を経て、竹下ー中曽根政権化でバブル経済が開花し、経済は一流、政治は三流と言われた時代にあって、政権は竹下→宇野→海部→宮澤→細川→羽田→村山、そして、財務省にハメられた、橋本政権が、天下の悪法である消費税を導入した。

経済一流、政治は三流と、とある議員の存在

あえて政治は三流と記述したが、見ての通りの体たらくで、現実は、四流か五流のポンコツ政権が押し並ぶ不幸がとても印象的な時代ながら、バブルが進行し、民間の個人資産もその恩恵で、政治のチェックが著しく、緩慢になった時代とも言える。

蛇足ながら、この日本の政治の三流化を爆進中の政界で、1993年（平成5年）6月18日、野党から宮沢内閣不信任案の上程があり、可決された時期、政界の壊し屋と異名を取った岩手三区の小沢一郎議員の存在を特筆したい。

岩手三区（現）の議員

小沢一郎議員は以後、日本政治のポンコツ化、三流化と足並みを揃えるかのように政界・永田町で暗躍したとkazanは認識しており、小選挙区制導入の火付けに際し、「米国的二大政党と政権交代が可能な政治構造」と抽象的で曖昧極まりない「国連中心主義」なる打ち上げ花火で、小選挙区制至上主義を打ち立てた。

この議員の存在と行動は、その以後の議員活動を知るなら、三流から二流へ、さらに一流を願望する国民にとって、かの政治家は、ひたすら分断を煽ることで、自らの身の置き場を確保しようとする非道徳的存在としか評価しようがないと理解している。

2048年米国大統領選では。。

2020年の米国大統領選挙で我々日本人が見た米国は、劣化し、メルトダウンする米国の変貌出会ったと言える。

そして、28年後の米国大統領選の頃、米国社会のメルトダウンが仮に止まったとしても、選挙民の構造で、WASPのメジャー構造が、ヒスパック、アフリカン、中国を筆頭としたアジア系米国人、つまり非WASP系米国人選挙人によって従来のWASPのメジャー構造が逆転するという米国人口動態的統計が公開されていることで、圧倒的にアジア系、それも中国系米国人大統領が登場する確率が取り沙汰されている現実がある。

なぜ中国系米国人大統領？

階級社会の米国

米国のエスタブリッシュメントのベースは家柄以上に、高等教育と教育水準で構成されるというもう一方の側面があるのも米国社会である。

米国の高等教育は、現在でも最低4年制大学卒で、現在でも、大学院卒のマスターはさほど珍しい存在でないのが現状だ。

そんな背景があることから、4年大学終了後、就職し、あるいは軍役、時に軍の養成機関でさらに専門的知識技能を獲得し、その間の蓄えで、4年大学終了時の奨学金ローン返済をするか、あるいは、マスターコースを選択して、卒業後の高収入環境を獲得しようとするのが一般的。

中華系米国人の優位性

そのような環境にあって、現在米国での市民権を獲得した中国系米国人の存在は、その数を見たら、非WASP系の中ではメジャーな存在ではないが、個人的資産・経済力という視点では、他の非WASP系を圧倒しているのが現実である。

その経済力を背景は、結果的に高等教育の恩恵あずかるには最短距離の環境にいると言えることで、他の非WASP系よりダントツに恵まれた環境にいるということになる。　

その結果、豊かな教育環境で高等教育を経た彼等が、経済界、政界、官界、メディア界、産業界のエリート層に食い込む、容易な条件を備えていることになる。　結果、2048年、早ければ2044年の大統領選で中国系米国人大統領が誕生する可能性は排除できないどころか、ほぼ確実だろう。