フランスのいじましいまでの介入追従の原点・シリア軍事介入

NHK

英国は米国追従と言うより殆ど一体だが、おフランスは。。

英国

英国の武力介入のパターンは近代史では三パターンに分類される。

その一は、英国だけの利害で単独行動します。 サッチャー首相が行ったフォークランド紛争が有名です。

第二は、自国の安全保障としてNATO軍の一角として紛争介入するケースがあげらあれます。  コソボ、フェルツェゴビナなどの、バルカン半島での紛争介入の空爆があります。

第三は、米国の軍事介入に同盟国として参入するケースがあります。

拙ブログで数日前に投稿更新した記事の抜粋だ。

英、軍事行動を閣議で議論 メイ首相、参加決定は議会承認求めず BBC報道
地球の反対側にある国の人権派・サヨクは、不法に拉致された国民の救出にも反対する産経紙は4月12日、軍事行動参加には、議会承認を求めないらしい。 地球の反対側には閣議決定すらできない政権もあるというのだから、さぞかし忸怩たる思いだろうと察しま

フランス

フランスが参入する時

フランスの参入は、常の英国の参入を見計らってから参入する。

 

イタリア、ドイツ、ベルギー、オランダは、NATO軍の枠組みで参入する傾向と一線を画しているのが特徴か。

興味深いのは、イタリアは、NATO軍の枠組みが決まると、いち早く参入するのが特徴で、紛争地域が、地中海海域に隣接した海域で、その紛争が米国主導であれば、一層その傾向が強い。

いずれも、米国主導であれば、英国、フランス、イタリアは国連決議が無くても参入できる、あるいは参入する国と言える。

フランス参入の考察

歴史に「if」は付きものですが、フランスがナポレオン戦争に敗北したトラウマが、その原動力だろうといつも考えてしまう。

決して、第二次大戦中のド・ゴール将軍が樹立した、自由フランス亡命政府の樹立だけが原点では無理が行く。

フランス語は外交政界・公用語としての地位を長年維持している。3年前の、女性差別撤退問題関連で、現自民党・杉田水脈議員は浪人中に、ジュネーブの国連人権委員会で、フランス語でスピーチをしたという検索からも納得ができる。

国際政治の場ではそれくらいフランス語のスピーチは、存在感をアピールできるということだろう。

 

そうしたフランスの国際政治の影響力を見た時に、最大のトラウマは、第二次対対戦でフランスがドイツに占領され、凱旋門のドイツ軍の行進を許した事以上に、ナポレオン戦争による敗北が大きなトラウマになっているという見方はさほど無理は無いはずだ。

ナポレオン戦争

ナポレオン戦争が終結した時、ヨーロッパの各国は、会議は踊る、されど進まず」と評された会議ウィーン会議に参集したことは、歴史の授業で習った通りだ。 日本の高校世界史教育の水順は、この時代に関しては国際標準以上のレベル、自慢していい。

 

この会議で、英国は、マルタとスリランカの権益を獲得したことは、教科書ではあまり触れられていない。

フランス革命ーナポレオン戦争ー△。。△ の世界史のステージ、あるいは潮流と言うベクトル上にある「英国の世界支配・沈まぬ帝国」はこの時に始まったと言える。

 

つまり英国のマルタ領有で地中海に要衝を確保し、当時は喜望峰経由であったが後に、スエズ経由でスリランカにアジアの要衝を確保したことにより、

東インド会社設立、貿易と保険という近現代の貿易メカニズムの確立、植民地経営、アヘン戦争、といったばえ面を経て世界史上にステータスを確保できた。

 

これによる国益と国権の確保は、陰謀論の好きな方は、ユダヤの関与で、スエズ運河の持ち株をの51%を獲得したことを挙げるが、これは一つの原動力であって、地政学的支配のインフラはマルタとスリランカの権益を獲得によるもと見ることは容易だ。

再びフランス

こうしたトラウマにより、フランスは国際政治では英国の後塵を廃することになり、植民地獲得競争では、植民地経営という見方かたで見る限り、インドシナ半島の権益を除けば、収奪的権益のボリュームでは、英国とは雲泥の差で、新大陸経営にリンクした奴隷貿易でも、ベルギーの権益にも遥かに及ばない。

 

美味しいところをゲットできなかったトラウマが、最大覇権国の行動に追従する原点なったことは、ことフランスに限って見れば、これは「解」のはずだ。

こうして、戦争の歴史と、植民地獲得競争の歴史を通じて、利益と富を受けることに直結する戦争には敏感になる。

 

学生時代に亡くなった祖母は、生前口癖のように「戦争でもはじまれば。。」と言っていたことを、半世紀を経て今も記憶に残る。

明治生まれの祖母が、先に大戦で、子沢山の中から三人の男子を戦場に送ることでの不運を学習したはずにも関わらず、口に出した一言には戦争観として、「負けない戦争に参加しないのは間抜け」とばかりの戦争観があったはずです。

つまり、英国、フランス、一歩譲ってイタリアなどのヨーロッパ諸国に、同様の共通した意識が根強くあることを、価値観の相違、良し悪しを越えてリアルな現実として認識するべきだ。

 

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