月刊Will、 月刊Hanada が元気な理由が現実の日本と推察できる

katsukazan

日本の言論系月刊誌の主役交代が顕著になった現実を未だに、認識できない人、グループがある

「月刊Will」、 「月刊Hanada

すくなくとも、台湾・高雄にワープする以前は、「月刊Will」、 「月刊Hanada」の存在などは記憶にありません。

当時の主役は「文藝春秋」や「新潮45」「月刊現代」「中央公論」、あまり読んだことはありませんが「世界」等があって、一応は文芸総合誌の体裁ながら、これらのグループの対極にある「月刊・正論」とは完全に異なる寄稿者の主張、寄稿で編集・構成されていたと記憶してます。

これが、この十年の間に、この月刊誌の世界に地殻変動があったような現象が起きています。

それが、「月刊Will」「月刊Hanada 」の発刊が原因であるのは明らかで、この二誌の独走と健闘ぶりが、あまりに顕著なことから幾つかの現象が見えてきます。

 

こうした主役交代と地殻変動は、月刊誌だけではない

映像系、動画系のコンテンツの存在感が、地上波テレビを斡旋し始めました。

特に広告収入で成立する民放放送のスポンサーの広告支出は、媒体別で見る限り、オールドメディアのプラットフォームである紙媒体、民放地上波のTV媒体以上に、ネット・webコンテンツのバナーのほうが、上回る状況が確認されて、久しい状態にあります。

つまり、オールドメディアの収入減収が始まったということです。

こうした現象は、ネット系動画チャンネル、ラジオ配信コンテンツのネットユーザーによる動画仕様化によるグループとオールドメディアとすみ分けで対照的、あるいは対立的な図式化が可能になりした。

それは上段の月刊雑誌でも同様の図式化ができ、結果月刊誌に登場する言論人・情報発信者は、新勢力の月刊誌系言論人・情報発信者、旧来系月刊誌言論人・情報発信者との図式化が明確になりました。

保守とリベラルの境界線が明確になった

この数年の言論、発信、を見ていると、発信者と発信媒体が完全に図式化されました。

従来は、専門家、あるいは知識人として、発信媒体をクロスオーバーして月刊誌、或いは地上波にまんべんなく露出していた言論人や情報発信者が完全に主張スタンスを明確化し、それぞれの媒体に露出することが顕著になったと言えます。

 

一方、民放ラジオで具体的にあげるなら、ニッポン放送が1912年に開始したニュース情報解説コンテンツであるザ・ボイスをモデルにして、従来のオーソダックスなパーソナリティーのトーク・ディスクジョッキーのコンテンツの一部が、ニュース情報系に特化した番組編成が顕著になりました。

この分野では、局ごとのカラーが際立ち、ジャーナリスト、言論人がコメンテーターとして報道解説をする硬派系番組がラジオで大きな存在感をみせるようなり、フォロワーを増加させています。

図式から見えること

海外では、メディアの政治的スタンスが明確にオープンになっているのは常識ですが、日本では、どういう訳か、「不偏不党」とか「中立公正」といった曖昧な掛け声と建前が先行しております。

理由は、特に放送法により、「中立公正とバランス」が義務付けられていることから醸成された空気だと想像できます。

でもどうしょうか?

国営放送が「中立公正とバランス」と真実だけを放送するとしたら、正確な情報は株価と、スポーツの勝敗結果に限定されるような報道になってしまいます。

 

その様な環境で図式化すると、日本の言論系月刊誌の主役交代が顕著になった現実を未だに、認識できない人、グループがあることが見えてきました。

 

図式化

この図式化により、情報の受け手には、驚く程、情報の中身が見えてくる効果を提供可能になりました。

ざっくり言うなら、対立関係と主張の相違点が明確になったことです。

 

保守とリベラル

愛国と反日

国体護持と反天皇制

こちら側とあちら側

保守系月刊誌と従来型の文芸総合月刊誌

民放ラジオ系ニュース情報と地上波テレビ系ニュース情報

こちら側

こちら側に入るキワードを並べてみます。

「保守」「愛国」「自由」「国体護持」「反共」「反中」等と、「こちら側以外の価値観への警戒感」があげられるでしょう。

SNSで、もっぱらban制裁を受けている人や、常識的で事実を発信すると、あちら側のから「ヘイト」「差別」「レイシスト」とレッテル貼りをされ、集中的に非難をされる人。

民放ラジオのニュース情報番組のコメンテーター。

ネットの動画コンテンツとして、ニュース情報、解説、討論、トークの発信者。

そして、

保守系月刊誌への寄稿者が、ほとんど、民放ラジオ系ニュース情報発信者や、ネットの動画コンテンツとして、ニュース情報、解説、討論、トークの発信者と重なります。

つまり日本の言論空間には、非常に簡単でシンプル、わかりやすい構図が出来上がった状況であると断言できます。

 

それは、まるでデジタルの「0」か「1」のような構図に似てて、デジタル化が一気に加速した過去6,7年で普及したデジタル端末の浸透に重なります。

スマホやタブレットを操る容易さで、情報をゲットし自身のリテラシーは咄嗟に、情報の価値観を理解できるようになったと言えます。

その結果、向こう側の発信媒体や発信者が社会の大多数の共感を得られる時代は変わり、その機会も激減しています。

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