ウクライナ戦争

ウ戦・3年が経過、トランプアメリカ仲裁に、英仏が介入で停戦の兆しが見えてきた欧州の戦争 | 台湾海峡黙示録。た　一度はとん挫したトランプ・ゼレンスキー首脳会談 プーチンロシアが、トランプ・アメリカが提案した停戦案に前向きになりつつあるらしい。 順を追うなら、3月３日ヴァンス米副大統領も同席した米ウ首脳会談は、世界がTV中継報道を注視する中で行われ、停戦提案を切りだしたトランプ・アメリカのオファーが確実に決裂した停戦交渉がゼレンスキーがフランス・マク論大統領、イギリスのスターマー首相同席でトランプ大統領の停戦提案を受け入れ、具体的な対ロウクライナ戦争の停戦交渉に臨む展開になってきた現実を看る。

ウクライナ戦争をめぐり、プーチンロシアが北朝鮮と包括的戦略パートナーシップ条約を締結し、さらに北朝鮮兵一人当たり3万ドルのコストで、1,000名を超える兵員を確保して、すでのハバロフスクから移動したという報道がネット系報道で紹介されている。ロシアの劣勢が伝えられてる戦況では、はじめて、外国の兵員が、当事国軍の統制下で戦場に投入されるというステージに戦争の構造が変わったことは、全世界的規模の戦争状態を誘発する最大のリスクになりつつある。

リーマンショックでは世界経済のけん引役になった中国だが、25年が経過して、中国共産党政権は既成の秩序に強引に自己の論理を正統化させる行動を露骨に行う異常性が際立つ。ウクライナ戦はクリミア併合で味を占めたプーチンが二匹目のどじょうを狙ったものだ。ことの原因は、オバマアメリカの宥和政策に起因する。オバマ政権誕生以来、一時はトランプ政権で、揺れ戻しはできたが、悪名高い大統領選で逆戻り。米国の劣化、米国の崩壊が止まらない限り、悪の枢軸国が国際政治のリスクにになっているがその背景にあるのが反米と米国のリベラル化だ。

「ウ戦でのロシア軍の劣勢」と完全真逆の内容の発信情報は、過去1年以上の間「ロシアの劣勢」ばかり聞かされて北側には「寝耳に水」情報で、これまでの、あわよくば、北方4島＋樺太までの領土回復の期待は夢どころか幻になり、ショックに打ちひしがれている。　事実ななら中国の台湾進攻、さらに北朝鮮もシンクロしてのオホーツク海域の現露海軍太平洋艦隊基地の共有すら現実になるのだ。

ロシアから欧州にガスを送る海底パイプライン「ノルドストリーム」のガス漏れについて、欧州各国は破壊工作によるものだと見て警戒を強め、他のエネルギー供給システムの安全を確保するため、軍を送るなどの対応に乗り出した。欧州系、華人系の各メディアと彼等が取材する華人系のコメントに興味はいっても、冷静に考えるなら、イメージとして残るのが「自作自演」だ。

ウクライナ戦争では貴重な認識を共有できた。劣勢を伝えられたウクライナ軍の善戦から、サイバー戦、リモート戦が従来の歩兵戦、戦車戦、重野砲戦以上の効率を実証した。　日本はこの手法を模倣するだけで、仮想敵国の二国への対応はかなり現実的なになるはずだ。核シェアリング、ミサイル搭載型原潜の導入も期待されているが、実現には10年近い年月と時間を必要とする以上、即戦力、即実戦配備可能な装備を考察。