ロシア

ロシアから欧州にガスを送る海底パイプライン「ノルドストリーム」のガス漏れについて、欧州各国は破壊工作によるものだと見て警戒を強め、他のエネルギー供給システムの安全を確保するため、軍を送るなどの対応に乗り出した。欧州系、華人系の各メディアと彼等が取材する華人系のコメントに興味はいっても、冷静に考えるなら、イメージとして残るのが「自作自演」だ。

バイデン・アメリカがウ戦に支援はするが、兵士の投入はしないという意味を考察する。ウクライナ戦争でロシアは敗退して北朝鮮のような国家になると米国保守は言うとのこと。この戦争成功体験を学習した米国は、近未来の中台戦争、あるいは中国の台湾侵攻で、同様の曖昧戦略を選択し踏襲するだろう。日本と台湾の悲劇がそこに見えるリスクを懸念する。

ウクライナ戦争では貴重な認識を共有できた。劣勢を伝えられたウクライナ軍の善戦から、サイバー戦、リモート戦が従来の歩兵戦、戦車戦、重野砲戦以上の効率を実証した。　日本はこの手法を模倣するだけで、仮想敵国の二国への対応はかなり現実的なになるはずだ。核シェアリング、ミサイル搭載型原潜の導入も期待されているが、実現には10年近い年月と時間を必要とする以上、即戦力、即実戦配備可能な装備を考察。

南樺太以南、日本海～東シナ海に至る国境線の長さは、欧州なら、デンマークの北端からイベリア半島の南端・ジブラルタル海峡あたりの経線距離と同じくらいになり、その縦長で南北の国境・領海の西側の4カ国は全てが敵国で、地政学的にも、安全保障上からもこれほど危険、リスキーな環境の国は他に例が無いだろうし、G7国家では存在しない。

産経紙も米国の政権交代を視野に入れた記事の体裁に、FoxTVと同じ歩調を取るのか？　トランプアメリカの孤独なアフター選挙戦の戦いは、大紀元系報道を見る限り、正論と正道を突いていいる。判官びいきではなく、米中のホットワーの必然性すら認識するものにはトランプアメリカの降板はありえない。