メモ・産経紙の記事と画像を見たときに感じた三国同盟プラス。。

記事は20年11月13日産経紙

[バイデンの米国　変わる世界] 維持できるか　イラン包囲網の記事にはハサン・ロウハーニー大統領の画像入りの会員限記事。　現在は会員でないので原文は見れないが、いくつかのことに興味が行く。

ネット空間では、保守系のコメントから見る限り、保守の各人の考え、思い入もあって、米国大統領選の結果はまだ未定で、少なくとも12月8日までは最終結論が出ていないとするのが一般的だ。

さりながら、産経紙のこの記事見出しにある[バイデンの米国　変わる世界]が目に入り、産経紙も米国の政権交代を視野に入れた記事の体裁に、FoxTVと同じ歩調を取るのかと言うことに違和感を感じた。

ユーラシアの強権国家による三国同盟

1945年以降の新秩序あるいは、ソビエト崩壊、東西ドイツの統合、東欧共産圏国家のEU加盟で始まる世界史的な新秩序以後、初めての三国同盟では？ということだ。

ユーラシア大陸東から、中国、イラン、ロシアによる同盟だが、近未来の想定内に米中の激突があり、米国にとって、24年後の危機の目を摘むためには、ホットワーも排除しないだろうと思われている。

米国24年後のリスク

それは、米国有権者構造の量的変化と世界覇権維持のリスクだ。

しかも、20余年を待つまでもなく、今回の米大統領選で露呈した、米国の分断と対立がディープステートの反乱とも言える大統領選と開票の不正は、将来のリスクを明確にしたと言える。

ページが見つかりませんでした – WA

odoaba.com

イスラエルと中東主要国の「和平合意」

トランプアメリカが推し進めたイスラエルと中東主要国の「和平合意」は、米中戦争への布石と理解しても無理はないはず。

建国以来、常に「常在戦場」を世界規模で経験してきた、建国400年の人造国家は南北戦争以降、歴代の政権は外国との武力行使を、外交政策、経済政策の実現の手段として選択し、現在の世界覇権を確立した。

その戦争体験での学習結果得たことは、軍事力の行使には二面作戦、両面作戦を排除した「戦力の集中投入」だったはず。

全ては、米中ホットワーを見据えたもの

産業革命、エネルギー革命、その次にあるものは「情報」

kazanも納得する。

原子力エネルギーがクリーンエネルギーとして安定的でメジャーなエネルギーを供給し得る限り、情報化社会はビッグデーターがとそれを運用し、活用できる主導的な国が世界覇権を握るのは確実だ。

ビッグデーターを抑え、供給コントロールできる立場であれば、いわゆる世界覇権の影の主役であるディープステートの経済的覇権をも凌駕できる。

FRBとて、その例外ではないだろう。

足元には、仮想通貨、暗号通貨の勢いが浸透しつつあるのが現実だ。

情報化により、個人が自由に意見を発信できる空間が実現した。

これを実現した主役はコンピューターであり個人が持つ端末だ。　そしてその端末がブロクチェーンを構成し、仮想通貨を完全に補助できる機会がすぐそこまで来ている。

実現すれば、FRBの通貨発行権の効能は著しく低下し、ドル決済の国際スキームの変形は確実だ。

ドメスト効果を期するなら、1945年の日本が置かれた状況を望む

1945年の終戦により日本の政権は国体護持を意図し、敗戦国の立場に置かれた日本をGHQがしたことは、文化と技術の破壊だった。

軍事技術は分散され、消却させられた。　その時研究開発を封じられた航空産業は、70年を経て未だに当時の負のスパイラ同様の環境に置かれており、完成品を生み出しても、覇権国のスペックをクリアしにくい環境に置かれているのが現実だ。

つまり、中国共産党を殲滅し、盗まれた技術の蓄積環境とその頭脳の解体、軍事力の解体、さらには、今回の直接の原因である、生物・遺伝子工学のデリートを期するのは当然のことだろうと想像する。

「中国は大量破壊兵器、高度な通常兵器、米国とその国民に対する悪意のあるサイバー攻撃を開発・展開するなど、米国内と海外の米軍を直接脅かしている」とその脅威の深刻さを訴えた。

トランプ米大統領　国家緊急事態を宣言　「米資本で発展図る中国軍需企業の脅威」に対応 https://t.co/Z0CSr7qM7n

— katsukazan@世界は価値観対決による衝突➡激突に化学変化中 (@asanai106) November 14, 2020

この状況をもっとも効果的に実現する有効な手法として「ホットワー」を選択すことは、容易に想像できる。

対米対立構造がユーラシア三国同盟につながる

70余年続いた現状の世界は、米中対立で、中国囲い込みが進行すれば、それに対抗して、中国は、米国から阻害、あるいは経済制裁を受けている国が何らかの連携をするのは明らかだ。

その筆頭にあるのがロシアとイランだ。

つまり地球儀のユーラシア大陸で、ほぼ中央の南北にあるロシアとイランはすでにすでに反米勢力として位置づけられており、イランは中国は中国の支援を受けており、中国はイランの原油供給に多くを依存している。

すでに理想的な三国関係が出来上がっている。

三国同盟への牽制もできている

海洋戦略には、日本、米国、豪国、インドがすでにその体制下にあり、今後このスキームが国際政治上の国際関係論、あるいは地政学的安全保障に進化することを予測するのは容易なことだ。