中国の傲慢な発信と行動
世界的なパンデミックの発症源は中国・武漢であり、０号患者情報を隠蔽したことは、今や常識である。
kazanはこのパンデミックの初期について、「人為的な遺伝子操作されたウィルスがヒューマンエラーで漏出し、それが感染源になったが、隠蔽した」と認識している。
素人目には、国際保険機構・WHOの規則、条約に関する加盟国が違反した時の罰則があるのかどうか、ぐぐってみたが、WHOには国際保険規則（IHR）があるが、ないようは国際法のコンプライアンスの遵守といった領域にとどまり、義務、努力、誠意、誠実の部類を散りばめた内容のようだ。
しかし、当然ながら、義務違反、ルール違反による損害には民事上の責任が伴うのが世界の標準認識で常識だろう。
そさらに過害国の各レベルの傲慢極まりない発信、発言、行動を見る限り、過外国には未だに、責任を認識している様子は一切見ることができない。
その渦中に中国は海警法改正・必ず発砲をするはず
２１年中国は海警法を改正し、海警船による武力警察行為の垣根・制限を低くした。 現状の中国の香港に対する治安・公安警察の香港市民に対する仕打ちをみれば、海警船のそれは、「無くした」と言っても間違いでないレベルだ。
良くしたもので、中国は違法行為をする時、あたかも文明国家を装うがごとくに、自国の一人よがりの国際法や慣例を無視した「法律」なるものを作り上げ、世界に発信する。
領海法、領空法、国内法の域外適用には、国民動員法や、正式名称は知らないが、自国外で、中国に不利益な発言も反逆罪法あるいは防諜法に関係した法律で罰則の対象になるから、日本の保守勢力のSNS発信者などは、中国キャリアを利用した時点で、拘束されるリスクがあるのは確実だ。
日本が発砲しない限り、尖閣海域では、近未来には確実に発砲される。 しなけらば、射撃しなかったことで、当事者は罰則を受けるだろう。 海警局の白い船は、PLA海軍の指揮下にあるから、軍法会議対象だろう。
「階段譲り合い記念日」は、６年間で１度だけ
現在住んでいる台湾の環境と経験では、ホテルや商業施設、新幹線や地下鉄、観光スポットで遭遇する中国人の行動様式から受ける不快感は嫌と言うほど、肌で感じている。
台湾人ですら、集合住宅の幅1,2メートルの階段の昇降で、あと一段二段で踊りにあがる時に、その上りを待つケースは１０００回に１回あればラッキーで、左翼歌人の言い回しを使うのも癪だが、その日は「階段記念日」になり、ワインでも飲みたくなる。 以前の環境では、６年間で１度だけだった。
彼らは、自分達の行動に関して、「指摘され、言われなければ、自分の動作、思考は相手が許容している常識の範囲内」という、日本人が考える常識とはまったく異次元の価値観を持つ人たちであるということを、日本にいる日本人より見極めることができた。
それでも、台湾人は、はるかに我々日本人とおなじ価値観を共有できるし、日本人も連帯感を思っているが、中国人の現在の振る舞いは日本にとって敵性国家そのものだ。
対中戦争論の理由だが第二次日中戦争ではない
露骨な世界覇権をむき出しにし、日本や、日本と同じ価値観の国に、悪意と敵意を露わにし、平和、平穏を破壊し続けている反社会・犯罪組織的存在が中国だ。
その中国はやってはいけないことをしてしまった
・やってはいけない禁断の研究を、禁断の研究の素養もない人間に、その環境と配置をし、安全確保を放置した。
・発生後、事実を隠蔽した
・その背景に、事実の隠蔽をある時点で従来から公言してきた世界覇権計画を前倒し、実行させてたことを指摘できる。
・勝手な想像だが、中国が最も恐れるモンスター第７艦隊の空母打撃群の中心艦、空母セオドア・ルーズベルトが２０年４月２日、グアムで艦内の感染症の拡大で、機能不全に陥り乗務員が下船した。
この情報で、多くのことを、中国当局は学習し、一気に米国大統領選挙への介入の加速２０４０年代の世界覇権確率の計画・工程を前倒しにしたと想像できる。
その根拠
・事態の危険性を認識し、世界中の中国の出先公館、が現地の中華人組織を総動員して、マスク、防護服等の防疫医療資材を買い集め独占して市場から在庫の一掃を企てた。
・さらに、甘言と巧言巧みに絡め、詐術外交で、、日本から膨大な防疫医療資材を無償で入手した。
・それでなお、飽き足らず、日本に対しては、尖閣海域で挑発的行動をエスカレートさせている。
・今、自分が生活する独立国家台湾に、むき出しの、執拗な干渉と武力挑発を日常的に公然化している。
短時間に完全な将来の安全保障を担保する手法
一連の国家的行動の背景にあるのは覇権主義で、それを支えるものが、自国の環境整備投資と人権弾圧、先進国の知的財産を窃盗して得た技行使した軍産学研経一体形態であり、国際機関を私物化した現状だ。
２０１６年７月国際海洋法条約に基づくオランダ・ハーグ国際仲介裁判所は中国が主権を主張する独自の「九段線」に国際法上の根拠は内と裁定した」が、中国はこれを「紙くず」として、受け入れを拒否した。
以上の複層した状況を認識する国際社会が選択しうる最も効果的で理性的な手法は「戦争」だろう。
戦争で国際社会が勝利すれば
戦争によってのみ、公海上に構築した国際海洋法上違法と判決されている構築物の原状回復は実現する。
中国の一連の国家的行動の背景にあるのは覇権主義だ。
それを支えるものが、自国の環境整備投資の不在、人権弾圧、それに先進国の知的財産を窃盗して得た技術の転用をベースにした軍産学研経一体形態があり、その政策、政治手法の廃棄と賠償、ウィルス発症の情報隠蔽と、各国の医療環境破壊と言うべき犯罪行為への賠償という問題の解決は戦争で勝利して可能だろう。
当事者ができない不条理には
「罪人（罪びと）は自身が巻いた種に因るものは、自ら刈り取らなかればならない」
ガラテア ６章７節に似たような言葉があった。
「まちがっていはいけない、神は侮られるようなかたではない。人は自分のまいたものを、刈り取ることになる」
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